スタートアップ一覧

「おいしさ」と健康・美容などの「機能性」を両立する食品（グミ、エナジードリンクなど）を、過去に入浴剤「BARTH」を生み出した独自のマーケティング手法で展開。 ブランドを支えるカルチャーメディア「2foods CHANNEL」（YouTube）で、音楽、ファッション、スポーツなど各分野のアーティストの方々と緩やかにコミュニティを形成。 また銀座にカルチャー発信の場としての直営店舗（カフェ）も展開。

予約・顧客台帳をはじめ、モバイルオーダー、AI留守電、モバイルスタンプなど、外食DXを支援する各種サービスを提供しています。 人材大手パーソル総研の予測によると、2030年には全産業で644万人が不足、特に外食を中心としたサービス業では400万人もの人手が不足すると言われています。 この問題を解決するには、飲食店の運営そのものを根本から見直し、人海戦術を前提としたオペレーションから脱却する必要があります。 創業以来、予約・顧客台帳で成長してきましたが、コロナをきっかけに、店舗DXを推進する企業になるべく、店舗体験を変革するモバイルオーダー、退店後のCRMを促進するデジタルスタンプサービスをサービスラインナップに加え、予約→店舗体験→CRMと、飲食店を訪れる顧客体験の一連の流れをカバーすることができる数少ないレストランテック企業です。

家庭向けおよび飲食事業者向けに1万人以上のリレーションを活かした 料理人のマッチングプラットフォームを展開しています。 日本の飲食産業を世界に誇る持続可能な産業にすることを目指しています。 東京都スタートアップ支援プログラム 第4期ASAC採択企業(2017) 東洋経済「すごいベンチャー100」採択(2018) 日本政策投資銀行系のDBJキャピタルをリード投資家として、SeriesAラウンドの資金調達(2022) 東京都DX推進支援事業(DX Scrum Teamプロジェクト)採択(2023) EY Innovative Startup 2023 選出(2023) 経済産業省「家事支援サービス福利厚生導入実証事業」採択(2024)

外国人労働者に特化した求職プラットフォーム

■事業概要 飲食店が抱える「人手不足」と「集客」という課題を解決するため、無料で導入可能なモバイルオーダーおよびPOSレジアプリ『funfo』を開発しました。 私たちは、人と食をつなぐ新たなインフラとして、『funfo』を通じて世界中のライフスタイルを変革することを目指しています。 ■自社の優位性・独自性、得意とする分野 訪問営業を介さず、低いサポートコストで、飲食店のDX（デジタルトランスフォーメーション）の基盤となるPOSレジ、調理管理、モバイルオーダーの普及を実現したことが、私たちの最大の強みです。 この基盤を起点に広がる可能性は、すべて『funfo』から始まります。 ■funfoならではの強み (1) ビジネスモデルと新規マーケットの開拓 フリーミアムモデルとローコストのプロダクト構造により、いままでDX化が進んでいない中小規模の飲食店への導入を促進し、高い有料化率と低いチャーン率を実現しています。 (2) 大手企業との提携と信頼性 幅広い顧客層に対応可能なDXインフラを有しているため、多数の大手企業との提携を実現しています。 現在、LINEヤフー株式会社、Square株式会社、三井住友グループとアライアンスを締結し、信頼を築き上げてまいりました。また、日経新聞、京都新聞、Forbesへの掲載を通じて、さらなる認知度向上を図っています。 (3) 幅広い導入実績 イオングループ、際コーポレーション、Foodex Groupなどのチェーン店クライアント様から、北海道の富良野、種子島、沖永良部島といった日本全国各地でご導入いただいております。

KAMEREOはベトナムで同国初、最大規模の事業者向け食材Eコマース事業を運営しています。テクノロジーと自社物流網の活用により、川上の生産者と川下の事業者を繋ぐ独自のサプライチェーンを構築することで、ベトナムの多重構造で非効率な食のサプライチェーンの課題解決に取り組んでいます。2,500を超える事業者からの購買需要を集約し、生産者から直接購買する事で低価格、安定品質、安定供給を可能にしています。

外食企業向け業務支援クラウドサービスの開発・販売・運用支援 （主なサービス） ・AIによる食材の消費予測による適正な食材発注を実現する「HANZO自動発注」 ・AIにより45日先までの客数を1時間単位で予測し適正なシフト人員を知らせる「HANZO人件費」

クロスマートは「想像力とテクノロジーで、外食産業の発展に貢献する」というビジョンのもと、食品流通のDXを推進しています。 卸売業者と飲食店における受発注業務は、その大半が、依然として電話やFAXでやり取りされています。デジタル化が進んでおらず、今まさに、コロナ禍で業務の変革が求められています。 私たちは、数十年間変わらなかった受発注業務のデジタル化を推進し、レガシー産業の変革に挑んでいます。