スタートアップ一覧

検索結果(121件)

  • パートナーと実現したいこと
  • DX推進

株式会社Goals

スタートアップ
東京都 2018年7月設立
外食企業向け業務支援クラウドサービスの開発・販売・運用支援 (主なサービス) ・AIによる食材の消費予測による適正な食材発注を実現する「HANZO自動発注」 ・AIにより45日先までの客数を1時間単位で予測し適正なシフト人員を知らせる「HANZO人件費」
事業ステージ
シリーズB以降
従業員数
〜100名
主要株主

Tempura technologies株式会社

スタートアップ
東京都 2022年5月設立
Tempura technologiesはFritto Tech PTE.LTD(Singapore)と連携し、ブロックチェーン・生成AI等の先端技術を活用し、新規事業の創出・事業のグローバル化を支援する「Sakaba Labs」を共同で運営しています。 Sakaba Labsはブロックチェーン・生成AI等の先端技術を活用し、新規事業の創出・事業のグローバル化を支援するプロ集団です。世界各地に所在するメンバーがグローバルに事業を展開するための企画や実装を支援します。 現在web3ゲーム向けのロイヤリティプラットフォーム「Sakaba」の運営と3ゲーム向けに展開「Sakaba」技術基盤(開発モジュール)を活用した没入感溢れるシームレスなユーザー体験が可能となるホワイトラベルサービスの提供をしています。顧客に合わせたデザイン設計やポイントシステムの搭載、ガチャ演出やソーシャル上からオンチェーン上間で対応可能なクエストシステム機能が実装され、主にweb3事業展開を構想されている企業様をハンズオンでリサーチ、要件定義、企画設計から中長期で伴走しております。
事業ステージ
プレシード
従業員数
〜10名
主要株主

CO-NECT株式会社

スタートアップ
東京都 2015年6月設立
BtoB受発注システムCO-NECTを運営しております。日本のBtoB取引の約7割がいまだにFAXなどのアナログな手段で行われていると言われています。そのアナログな取引のデジタルトランスフォーメーションを推進する企業です。
事業ステージ
シリーズA
主要株主

株式会社タンソーマンGX

スタートアップ
東京都 2019年1月設立
株式会社タンソーマンGXは、CO2排出量の可視化を通じて脱炭素化を支援する技術を提供する企業です。2019年に福元惇二により設立され、特に製造業やエネルギー業界を中心に、企業の環境負荷を把握し管理することを可能にするSaaS「タンソチェック」を開発しました。 このサービスは、企業が自身のCO2排出量をリアルタイムで測定し、効果的な削減戦略を策定できるよう支援することを目的としています。タンソーマンGXは、国内外の拠点を持ち、グローバルに事業を展開しており、環境技術の最前線で活動を続けています。また、持続可能な社会を実現するためのイノベーションを推進し、企業の社会的責任を果たすことにも力を入れています。同社は、環境保護と経済発展のバランスを取りながら、ビジネスの成長と社会への貢献を目指しており、将来的にはCO2排出量の削減を通じて地球環境の改善に寄与することを目標としています。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜10名

プランティオ株式会社

スタートアップ
東京都 2015年6月設立
わたしたちプランティオは持続可能な農と食の社会実装を目指し、ご家庭のベランダや、ビル屋上、またはマンションなどの屋内、あらゆるところで農と食に触れるための場と機会の創出をしています。また、多くの方が野菜栽培で躓くため、『野菜栽培ナビゲーションシステム』も開発しています。そして、野菜栽培を通じ、振り返るとどのくらい環境へよいことをしているのか?を可視化する「grow SHARE」などを複合したデジタルファーミングプラットフォーム”grow”を開発しています。世界は民主化へパラダイムシフトしています。中央集権的な世界から脱却した民が主役となったあたらしい世界です。フードロス、フードマイレージなどの問題を抱える従来の「農業」も例外ではありません。わたしたちプランティオはその民主化の考え方を分散・モジュール型のオフグリッドなファーミングシステムへと変え、みんなが主役になれる野菜栽培システムを開発しています。持続可能な食と農を社会実装するには楽しくなければ長続きしません。わたしたちはIoTやAIなどのテクノロジーを下支えとしたみんなで楽しく野菜を育てるカルチャー「アグリテインメント」を創ります。 CEO芹澤の想いを綴ったnoteはこちら ▼すべては1949年の祖父の発明から始まった。 https://note.com/serizawa_plantio/n/n6d66b45767cc ▼企業概要: たのしくアーバンファーミング (一般の方の農と食の営み) を行う為、ご家庭のベランダや、ビルの屋上、マンションなどの屋内等、あらゆるところで農と食に触れる場と機会を創出し、IoT/AI、ICTを活用した野菜栽培をサポートするガイドシステムの開発や、農と食に関するコンテンツ/プログラムを開発、農と食のあるまちづくりのコンサルティングを展開。アーバンファーミングの社会実装による環境貢献度を可視化し、企業/自治体/行政向けGX(グリーン・トランスフォーメーション)の支援や、農と食のあるまちづくりのコンサル、TNDF/TCFDレポート作成支援を行う経済産業省スタートアップ支援プログラム『J-Startup』選抜スタートアップ。 ▼主な事業内容: ・IoT/AI、ICTを活用した野菜栽培ガイドシステム(grow)の開発 ・農と食のあるまちづくりのプランニング/コンサルティング ・growテクノロジーを搭載した都市型農園(スマートコミュニティ農園)の企画/設置/運営 ・growテクノロジーを搭載したホームユース向けアーバンファーミングサービスの展開 ・農と食を切り口にした体験コンテンツ/教育プログラム等の企画/開発/運営 ・企業/自治体/行政向けGX(グリーン・トランスフォーメーション)の支援 ・企業/自治体/行政向けTCDF/TNFDレポート作成支援
事業ステージ
シリーズA
主要株主

株式会社CARESPACE

スタートアップ
山形県 2020年8月設立
情報共有および事務作業の効率化を行うWebサービス「CareSpace(ケアスペース)の提供を通して、現場で働く方々が利用者一人ひとりにゆとりを持って向き合う時間を確保し、たとえ介護や支援が必要になったとしても安心して暮らせる社会の実現を目指す企業です。
事業ステージ
シード
従業員数
〜10名
主要株主

REMODELA株式会社

スタートアップ
大阪府 2020年7月設立
私たちは、建設業職人向けサービス「リモデラ」を提供しています。 仕事探し、見積作成、採寸など複数アプリを提供しており、2023年7月現在、全国で15,000名以上の方々にご利用いただいています。 これらリモデラサービスを軸にして、不動産業者向けサービスを提供しています。 リモデラ原状回復:原状回復工事をネットで完結できるWEBサービス オンライン退去立会:賃貸不動産の退去手続きをオンラインで完結できるWEBサービス 不動産業者の利用企業は2023年7月現在、500社以上にご利用いただいており、今後は対象エリアを拡大して全国へと展開している状況です。 また不動産業界以外にも、保育園業界、飲食業界など幅広いBtoB Saas企業と協業で開発に取り組んでおり、リフォームに関する課題を解決していきます。 2027年にIPOを目指しており、2028年には日本で最もリフォームを行う企業へと成長させていく予定です。
事業ステージ
シリーズA
従業員数
〜10名
主要株主

イジゲングループ株式会社

スタートアップ
大分県 2020年10月設立
イジゲングループは、「あらゆる人のポテンシャルを最大化する」というミッションを掲げ、スタートアップ、コンサルティングファーム等でデジタルプロダクトの企画開発及び事業経験豊富なメンバーによって、企業のあらゆる課題にデジタル技術/クリエイティブを組み込みながらワンストップでサポートする企業として2020年10月に設立されました。 現在DXを推進するにあたり、複数社JVを設立しております。 例)弁当製造会社とJVにて学生向けモバイルオーダーサービス「PECOFREE」の展開 他にも、特許を取得したOMO型サブスクリプションサービス開発を大手企業様と連携してサービス展開しております。
事業ステージ
シリーズA
主要株主

株式会社Rond

スタートアップ
東京都 2021年7月設立
チームコラボレーションサービス「parks(パークス)」を開発しています。 メンバーの経験、スキル、個性を示す「キューブ」をメンバー同士が共有しあうことで、 互いの知識と能力を可視化するチームコラボレーションツールです。 タイムライン機能によるコミュニケーションの活性や、AIを用いて問題解決に適したメンバーを迅速に見つけることができます。 本サービスは、企業の経営者、DX推進担当、人事、総務、事業部管理者やコミュニティ運営者のためのチーム内のコラボレーション促進するサービスです。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜10名

メロディ・インターナショナル株式会社

スタートアップ
香川県 2015年7月設立
医療と健康をICTで支えます。妊婦さんと赤ちゃんの健康管理プラットフォーム “Melody i”を用いて、世界中の妊婦さんと医師のコミュニケーション・プラットフォームを構築している香川大学発ベンチャーです。 現在、世界16以上の国と地域で、国内では130以上の施設で使われています。 弊社開発のモバイル分娩監視装置「iCTG」は、世界保健機関(WHO)の「Compendium(推奨機器要覧)掲載の管理医療機器(クラスII)特定保守管理医療機器です。 弊社はJ-Startup、J-Startup impactに認定されました。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜30名
主要株主

株式会社TAIAN

スタートアップ
東京都 2020年6月設立
過去20年、業務フローが変わっていないブライダル業界でのDX推進を行い 業務生産性の改善、そしてお祝いの文化を婚礼事業者が、更なる価値を創造していきます。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜20名
主要株主

ONESTERUCTION株式会社

スタートアップ
鳥取県 2020年3月設立
弊社は「建設とテクノロジーの架け橋になる」をミッションにBIM(Building Information Modeling)データの活用により、建設プロセスの最適化を目指す建設Techベンチャーです。これまで大手建設企業や行政向けにBIMに関する技術提供を行ってきました。自社プロダクトとして「OpenAEC」シリーズを開発しています。
事業ステージ
シード
従業員数
〜10名
主要株主

Tensor Energy株式会社

スタートアップ
福岡県 2021年11月設立
Tensor Energyは100年先もその先も、全ての人に持続可能なエネルギーを必要な時に必要なところへ届ける世界を目指し、テクノロジーとパートナーシップを通じて持続可能な分散型電力の未来を作るオーケストレーションプラットフォーム、Tensor Cloudを開発しています。Tensor Cloudは、再エネ発電所と蓄電池のファイナンス、資産管理、運用保守、需給調整、市場取引などの業務を最新のテクノロジーでサポートする、再エネ事業者向けのクラウドソリューションです。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜20名
主要株主

株式会社リフカム

スタートアップ
東京都 2014年1月設立
「採用を、仲間集めに。」をミッションに、リファラル採用を活性化させるクラウドサービス「Refcome」「Refcome Teams」や職場コミュニケーションを活性化するためのクラウドサービスを提供しています。スタートアップや大手外食チェーン、製造業に至るまで累計880社の幅広い業種で導入いただいています。
事業ステージ
シリーズB以降
主要株主

Anifie, Inc.

スタートアップ
2017年8月設立
Anifieは、ブロックチェーンを利用したコミュニティ、三次元世界を利用した直感性のあるUI、人工知能を活用したシミュレーションを提供している米国初スタートアップです。 経営チームは、Exit経験が2回(約500億円)ある連続起業家が経営しており、グラミー賞を受賞した人物や、もとゼロックスのAI責任者などがフルタイムで稼働しています。
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜10名
主要株主

株式会社villio

スタートアップ
東京都 2020年4月設立
我々は働く人のエンゲージメント・Well-Beingを向上させるためのSaaS×コーチングを提供するHR Techスタートアップです。 コロナ禍でのリモートワーク環境下でコミュニケーション量が減少し、若手の育成・定着に課題を抱えている企業に対して、プロダクト(ツール)と人(コーチ)の大きく2つのソリューションを提供しています。 ・マネージャーのピープルマネジメントの質を向上させる「1on1SaaS」 ・プロコーチによるマネージャーのための「マネジメント特化のコーチング」
事業ステージ
プレシリーズA
従業員数
〜10名
主要株主

TakeMe株式会社

スタートアップ
東京都 2015年12月設立
TakeMe株式会社はインバウンド領域における店舗向けトータルソリューション提供をしております。主なサービスは3つあります。 TakeMe Inbound:2016年にサービスローチしましたインバウンド集客サービス「日本美食」は、訪日観光客と日本の飲食店の間の事前予約サービスで最大級です。日本の飲食店などの予約やクーポンを海外プラットフォーム上で販売しプロモーションすることによって、直接売上を増加させます。増加した分の売上に対して成果報酬で送客手数料を課金します。 TakeMe Pay:クロスボーダースマホ決済ゲートウェイとして、全世界の130種類以上の決済方法を集約しております。オンライン決済と店頭決済と両方対応しております。現在契約店舗数は約1万を超え、日本においてMPM方式では最大級となっております。実績として世界の98ヶ国のユーザーに使われてきました。 TakeMe Order:飲食店向けのマルチチャネル販売システムです。いわば飲食店版「Shopify」です。店舗自前のオーダーサイトを構築し、テイクアウト・デリバリー、店内スマホオーダーを一元管理できるシステムです。月額定額課金のSaaSモデルです。
事業ステージ
シリーズB以降
従業員数
〜30名
主要株主

株式会社Swish

スタートアップ
東京都 2021年7月設立
株式会社Swishは「空間づくりの常識をアップデートする」をMISSIONに掲げ、2021年7月21日に創業しました。働き方改革やコロナウイルスによるテレワークの普及で、空間への捉え方は大きく変わりました。 一方、空間の作り手たちは、我々が想像をもし得ないほどの旧態依然としたアナログな業務を行っています。それはDXやテクノロジー、もはやデジタルもない完全なガラパゴス。 我々Swishが空間づくりに最新のテクノロジーを組み込んだサービスを普及させることで、世界の空間づくりに更なるイノベーションを起こし、世界中の人々に更にクリエイティブな発想が生まれるような空間を生み出すことを目指します。
事業ステージ
シード
従業員数
〜10名
主要株主

コクー株式会社

スタートアップ
東京都 2019年2月設立
私たちは、「人財×デジタル」を通じて、日本の社会問題解決をしていく企業です。 日本の社会問題の一つに、少子高齢化における労働需給ギャップがあります。既存の人財(女性/シニア/外国人/障がい者/LGBTQ)が、デジタルテクノロジーの力を身に付けてイキイキと活躍していくことで、労働需給ギャップの解消につなげ、日本の元気に貢献できると考えています。 そのパーパスを実現していくためのKPIとして、VISION2030(~2030/06)と中期経営計画(~2026/06)を掲げています。 ▼VISION2030 「DX人財輩出企業No1」を目指し、その実現のための重要テーマは「D&I」「地方創生」「業務提携」の3つです。 ●地方創生 2030年までに30拠点を立ち上げます。地元でのデジタル未経験女性の正社員雇用→DX人財育成→地元企業のDX推進における活性化というコンテクストで地方銀行VC様と連携をさせていただいております。 コクーが地方創生に取り組む理由 ●業務提携 2030年までに100社との業務提携を目指します。多くのSaaS企業様の課題の一つはCSにありますが、伴走型で常駐して支援ができる弊社人財とのコラボを行うことで、様々なSaaS企業様の伴走パートナーとして付加価値を出せると確信しています。現在、プラスアルファコンサルティング社の「タレントパレット」の活用促進をする「タレパレ派遣」やエクサウィザーズ社の「ExaEnterpriseAI」を活用促進する「AI女子(R)」、Google社の無料BIツールである「LookerStudio」の活用促進を協働するなど、SaaS活用促進を支援し企業の生産性向上に貢献していける業務提携をしております。 VISION2030 ▼中期経営計画(~2026/06) 「IPO」「ES(従業員満足度)No1企業」「女性活躍推進No1企業」を目指しております。
事業ステージ
シリーズB以降
従業員数
301名〜
主要株主

Payn株式会社

スタートアップ
東京都 2022年3月設立
キャンセル料の請求業務をデジタル化する『Payn(ペイン)』を提供しています。
事業ステージ
シード
従業員数
〜10名
主要株主

WED株式会社

スタートアップ
東京都 2016年5月設立
WEDは、あたりまえを超えるために生まれた会社です。 あたりまえを超えた人間たちの、 あたりまえを超えたレベルの仕事を通して、 ユーザーにあたりまえを超えた体験を提供し、 クライアントにあたりまえを超えたパフォーマンスを発揮し、 あたりまえを超えたビジネスを実現した結果、 あたりまえを超えることを成し遂げ、 社会に社会のあたりまえを超えさせる、 そんなあたりまえを超えた組織でありたいと強く考えています。
事業ステージ
シリーズB以降
主要株主

株式会社スタジオプレーリー

スタートアップ
東京都 2020年7月設立
スマホをかざすだけのデジタル名刺「プレーリーカード」を展開しています。 # プレーリーカードとは ? 連絡先交換ができるICカード ? アプリ不要・カメラ不要で使える。スマホをかざすだけ ? プロフィールページはいつでも簡単にカスタマイズ可能 ? カードは好きな写真やロゴなど自由なデザインで制作可能
事業ステージ
シード
従業員数
〜10名

株式会社ケミカン

スタートアップ
東京都 2015年4月設立
・日本を支えてきた製造業の縁の下の力持ちである化学品。ただ、化学品は使い方を間違えると公害や人体への健康被害・薬品事故などにつながるリスクがあります。 ・こうしたインシデントを未然に防ぐため、企業は「自社製品にどんな化学物質がどのくらい使われているか」ということを正確に記録・管理・評価する義務があります。 ・ところが、その専門性の高さゆえ、現在も化学品管理は一部のスペシャリストが担っており、IT化が遅れ属人化された業務となっています。人がマニュアルで化学品管理を行うスタイルは限界を迎えており、業務改善が急務になっています。 ・私たちは、そんな化学品管理業務のDXを支援する化学品管理クラウドSaaS「ケミカン」を提供しています。 プロダクトサイト:https://chemican.net/
事業ステージ
シード
主要株主

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