スタートアップ一覧

99%生分解性の生理用ナプキンのサブスクリプションと、 月経血による子宮内環境の検査デバイスの研究開発

植物性卵「UMAMI EGG」の開発・販売を行っています。卵単体の味わいやテクスチャーの表現だけではなく、卵がもつ機能に着目し、惣菜類はもちろん製菓分野にも使える幅広い汎用性を持った商品です。主原料には日本ならではの食材である「こんにゃく粉」や「にがり」を使用し、こんにゃくの弾力性や豆腐の割れる食感で卵らしさを表現しました。またフードロスのきくらげから発酵技術を応用した麹菌等の酵素を使用してUMAMIを抽出し、卵のコクを表現しました。次世代のために私たちが目指すこと。それは美味しいプラントベース食を開発し、日々の食生活の中にスッと溶け込むこと。美味しいからプラントベースを選ぶ。美味しいからONE TABLEで一緒に食べられる。美味しいから続けられる。持続可能な未来のため、私たちは日本古来の食の知恵や技術、旨味に着目し、美味しいプラントベースフードを日本、そして世界へ届けます。

人の望まない「孤独」をテクノロジーを用いて解消する事を目的として設立し、これまで遠隔操作型ロボット「OriHime」や、意思伝達装置「OriHime-eye」、移動・外出が困難な方々がロボットを操作して新しい働く場を実現するプロジェクト「分身ロボットカフェ DAWN ver.β」、テレワークでの障害者人材紹介サービス「FLEMEE」などを展開し、移動・外出が困難な方々の社会参加を推進しています。

ファーメンステーションは「Fermenting a Renewable Society」をパーパスに、未利用資源を再生・循環させる社会の構築を目指すバイオものづくりスタートアップです。独自の未利用バイオマス・微生物データベースと発酵アップサイクル技術を活用し、フードロス／ウェイストおよびその他未利用バイオマス由来のバイオ素材を開発・製造しています。 発酵アップサイクル技術の基盤と、開発するアップサイクル原料をもとに、化粧品等の原料製造・販売を行う「原料事業」、パートナー企業と共創し食品・飲料工場の製造過程等で出る副産物・食品残さ等をアップサイクルしたバイオ素材等を開発する「事業共創」等を展開しています。 岩手県奥州市に自社工場を持つことで、開発から製造まで一気通貫で対応可能であり、製造過程で生じる発酵副産物を化粧品原料や地域の鶏や牛の飼料として最大限利用することで、可能な限り廃棄物を少なくする循環型モデルを構築し、地域循環型社会の形成にも取り組んでおります。 また、地域社会、環境、カスタマー、従業員に対して多面的・包括的な利益を生む事業活動を実践する企業を認証する国際的な制度「B Corp 認証」を取得しており、経済産業省から「J-Startup」「J-Startup Impact」に選定されています。

株式会社INTEPは、ヘルスケア領域において社会に貢献するために、①身体機能レコードシステム、②リハビリテーション医療のデジタル化推進、③コンサルティングの３つの事業・サービスを展開しております。医学的知識とIT技術の融合による新たな解決策を模索、近未来のヘルスケアを創出し、患者様・利用者様へより質の高いサービスを提供致します。

当社は、多くの特許やエビデンスに裏打ちされた独自の音声バイオマーカー技術（人の声から、①内面の元気度合い、②病態、③症状の重症度などを分析する技術）を用いて、企業の健康経営、組織の活性化、離職率の改善および安全管理業務などを支援させていただいております。

株式会社Ayasan Holdingsは、日本発のホームサービスおよび人材プラットフォーム企業です。2013年の創業以来、日本、タイ、インドネシア、ベトナム、ラオスを中心に事業を展開し、家事代行、ベビーシッター、高齢者ケア、人材紹介、法人向けアウトソーシングサービスを提供しています。 累計100万人以上のユーザー、10万人以上のワーカーネットワーク、1,000社を超える法人顧客基盤を有し、東南アジア有数のホームサービスプラットフォームへと成長しています。 近年はAI・ロボティクス分野にも進出し、「Ayasan Roboforce」を通じてヒューマノイドロボット向けデータ収集・運用支援事業を推進。人材サービスとテクノロジーを融合させることで、世界的な労働力不足という社会課題の解決に取り組んでいます。 「三方良し」の理念のもと、顧客、従業員、社会のすべてに価値を提供し、日本とアジアをつなぐ次世代プラットフォームの構築を目指しています。

LOOVIC株式会社は、2021年創業の「人間拡張 × 現場DX × Physical AI」スタートアップです。 当社は、代表・山中享の家族のリハビリ支援体験と、ものづくり・クラウド・IoT・ロボティクス領域での事業経験を起点に、「人の存在や判断を、必要な時に呼び出せる技術」の研究開発を進めてきました。 現在は、熟練者の視点・順序・肉声・判断理由を15秒の音声と静止画で現場空間に残す、空間タスク支援プラットフォーム TASK+al（タスカル） を開発・提供しています。 TASK+alは、従来の紙マニュアル、動画マニュアル、遠隔支援、AIチャットとは異なり、熟練者が現場で行っている“瞬間判断”を、作業単位の認知データとして構造化する点に特徴があります。 当社は、音声と空間情報を活用した支援技術について特許第7651232号を取得済みであり、TASK+alに関するPCT出願も実施しています。 また、NEDO NEP、NEDO SBIR／FASTAR、トヨタモビリティ基金等の支援を受け、CES Omdia Innovation Awards、横浜ビジネスグランプリ、LBMA Japan位置情報ビジネスコンテスト、湘南ビジネスコンテスト、品川区ビジネス創造グランプリ等で評価を受けています。 東京都 PoC Ground Tokyoでは、製造、物流、建設、訪問介護、点検、就労支援等の7社・多業種で実証を行い、マニュアル作成時間の大幅削減、現場担当者によるDIY作成、継続利用意向、ミス・トラブル低減効果等を確認しました。 今後は、現場教育・技能継承SaaSとしての展開に加え、蓄積された音声・静止画・作業順序・判断基準・利用ログをAIやロボットが参照可能な現場知識基盤へ発展させ、Physical AI時代のタスクOSを目指します。

IoTデバイス「MaBeee（マビー）」シリーズおよび同デバイスを用いた各種アプリケーションサービスの企画・開発・運営事業

リバーセルは、京都大学医生物学研究所所長の河本宏教授によって、2019年に設立されました。河本教授の30年以上の免疫学・移植免疫学の先端的研究・知見・特許技術を元に、現在のがん治療やがん免疫療法では治療困難なアンメットニーズの患者群に、新しい治療法「他家免疫細胞療法」を提供します。 当社の技術を使うことで、免疫拒絶やGVHDリスクを抑制した多能性幹細胞からT細胞を量産し凍結保存することが可能で、「誰にでも=超汎用性」「すぐに」「安く」「高品質な」治療用細胞を用いた新しい治療法を提供することが可能になります。

数本の毛髪から直近の栄養摂取量を定量的に評価するサービスを展開する大阪公立大学発のヘルスケアスタートアップです。

DX推進の要となるIoTを身近な存在にするために誕生したDX・IoT専門会社です。

過去のデータから戦略をつくり今の需要状態から判断を行うニューラルネットワークを用いたマーケティング意思決定支援AI SaaS「NeNeNe AI」の開発、スポンサーシップの効果を可視化するメディア露出価値換算サービス「Brand Insight(ブランドインサイト)」の運営をしています。

2005年に東京・田町で設立し、スマートフォン黎明期からいち早くスマホアプリの開発を行い、これまでにリリースしたアプリ本数は700タイトル以上、累計1億ダウンロードを超える実績を持つ、体験アプリ開発をメインで行う会社です。代表作は「ボケて」「TVer」「首相官邸」「31アイスクリーム」など。 近年では体験に主軸を置いたアプリを中心に開発しており、イベント公式アプリを短期間で作成できるサービス「eventos」を展開し、イベントをテクノロジーの力でより充実させる「eventech（イベンテック）」の実現を目指しております。

【BACKGROUND】 現代社会では、紛争、災害、経済不安、過酷労働などを背景に、慢性的なストレスやメンタル不調を抱える人々が世界的に増加しています。 一方で、心の健康を日常的かつ持続的に支えるソリューションは依然として限定的です。NERONは「脳腸相関」に着目し、腸内細菌を活用した新たなウェルビーイング基盤の構築を目指しています。 【NERON’S SOLUTION】 NERONは、独自の腸内細菌カクテル技術を開発しています。 100億通りを超える菌株組み合わせの中から、独自スクリーニングおよびオミクス解析・AI予測を活用し、高い機能性を持つ複数菌種を選定。独自比率で配合し、生菌利用を前提とした次世代型マイクロバイオームプロダクトとして研究開発を進めています。 第一フェーズでは、ストレス軽減やメンタルウェルビーイング領域にフォーカス。 将来的には、未病、Longevity、免疫、代謝、内分泌系などへの展開を目指しています。 【TECHNOLOGY ADVANTAGE】 ・100億通り超の菌株組合せ探索技術 ・オミクス解析 × AI予測による最適配合設計 ・高いセロトニン分泌誘導能 ・市販品比1.5倍以上の機能性を確認 ・生菌安定化および経口デリバリー技術 【TARGET DOMAIN】 短中期では、高ストレス環境下にある専門職や支援領域を対象に展開。 将来的には、一般生活者向けの未病・健康寿命領域へ拡大していきます。 【SOCIAL IMPACT】 NERONは、極限環境から日常生活まで、人類の“心身のウェルビーイング”を支える新たなインフラ構築を目指しています。 メンタル不調リスク低減、QOL向上、医療・福祉コスト削減に貢献し、持続可能な社会の実現に挑戦します。 【ROADMAP】 ・ヒト試験および機能性評価 ・グローバル研究/事業パートナーシップ構築 ・量産および品質管理体制確立 ・免疫・代謝・老化制御領域への応用展開 ・グローバル市場展開

Legal AIは、法律に特化したLLM・AI開発を手掛けるリーガルテック企業。 ・AI法律相談：https://legalai.co.jp/ ・AI弁護士・本人訴訟支援：https://justice.legalai.co.jp/ ・AI法務部・契約書レビュー：https://review.legalai.co.jp/ Legal AI社の直近の実績 ① 債務整理AIエージェント - ぱらりこさん ネクスパート法律事務所と上場企業の法律相談サービス会社が代理店展開 https://nexpert-law.com/parariko-san/ ② 人材派遣ウイルテック社（上場企業）にAI音声エージェントを提供 https://willtec.work/jobs/jobs/H56a00a-1/ ※画面右下のウィジェット ③ 広告制作のリーガルチェックシステム（現在開発中） 【Legal AIが解決する課題】 * 法務人材の不足と高コスト：採用難や退職リスク、高額な採用費・給与・育成コストを解消 * 業務の属人化と時間的制約：人間特有の制限をなくし、サーチや契約審査を数秒で処理 * 汎用AIの精度限界：GPT/Geminiの最新の法令への対応不足「ハルシネーション」の問題を克服 * AIのリスク：社員が生成AIを無断利用する際の、機密情報漏洩や著作権侵害といったガバナンスの欠如を防ぎます。 【ソリューションの強み・特徴】 * 日本法特化型 LLM：最新の法令、判例、ガイドラインを完全網羅 * カスタマイズ専属リーガルAI：社内規定や機密情報、契約書、業界慣習を学習「スーパー法務部員」を構築 * 高度なセキュリティ（適法性）：AIの学習に使用しない、データ保護、非弁行為リスクも回避 * AIリーガルチェック機能搭載：「AIがAIを監査」し、リスクを未然に防ぐ守りの機能 【 圧倒的な導入メリット（ROI）】 * Legal AI OS - 完全カスタマイズ開発の企業向けリーガルAI - 初期費用200万円〜、月額20万円〜という低コストで即導入 - 説明：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000091061.html ※実績：広告会社のリーガルチェックエージェント、法律事務所の債務整理エージェント * Legal AI Pro - SaaS型、初期費用無料、従量課金、手軽に始めるリーガルAI - 説明：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000091061.html ※実績：導入企業多数、年間6万ユーザ超、弁護士200名〜利用中

株式会社TSKは、京都大学発のディープテック・スタートアップであり、鉄触媒による有機合成技術を活用して、環境負荷の少ない高機能素材を開発・製造しています。私たちは、従来法では困難であった炭素-炭素および炭素-窒素結合を常温・水系条件で効率的に形成する独自技術を強みに、ディスプレイ材料からバイオスティミュラント（鉄フルボ酸）まで幅広い分野に応用を進めています。現在は、産業廃棄物である樹皮から1週間で製造可能な高濃度フルボ酸を活用し、農業分野での脱炭素・地産地消型の肥料資材として注目されています。今後は、国内外の共同開発・量産体制の構築とともに、グローバル展開も視野に入れた事業展開を加速してまいります。

営業は学歴や年齢を問わず就ける仕事である一方、教科書や体系化された教育方法がないため、 成果を上げられる人と上げられない人のバラつきが大きく、離職率が高い職種です。 そこで、各業界の現役トップセールス達が日々の活動で実践しており、 その効果が実証されているノウハウや習慣、心構えを言語化・体系化し、 AIコーチにプログラミングした『Sales Navi』を開発しました。 私たちは、営業のノウハウ・ドゥハウを日本一抱えるプラットフォーマーを目指しています。 Sales Naviは、誰もが成果をあげることのできる社会を実現するため、未来へと繋がるサービスを創りつづけます！

スマホをかざすだけのデジタル名刺「プレーリーカード」を展開しています。 # プレーリーカードとは 🪪 連絡先交換ができるICカード 🚀 アプリ不要・カメラ不要で使える。スマホをかざすだけ 🆙 プロフィールページはいつでも簡単にカスタマイズ可能 🎨 カードは好きな写真やロゴなど自由なデザインで制作可能

一瞬に人生の全てを賭けて挑むアスリート。 やり直しのきかない勝負の世界だからこそ、観ている私たちは感動をおぼえます。 一方、コンディション不良、怪我など様々な理由で、 自分が本来持っているチカラを出せず、悔しい思いをする選手もたくさんいます。 私たちはアスリートが、その大切な瞬間に、力を100％発揮できるようサポートをします。 スポーツが生み出す、圧倒的な熱量と感動をひとつでも多く世の中へ届けたい。 私たちの社名ユーフォリアとは、イタリア語で「多幸感」を意味する言葉です。 ひとつでも多くの「ハッピー」を生みだしたい。そして最高級の「ユーフォリア状態」を皆で共有したい。 この社名には、我々の事業に乗せた思いが込められています。 私たちは、スポーツ・テクノロジー事業を通じ、 本来のヒトが持っている価値・ポテンシャルをきちんと社会へ繋ぎ、 より良い社会を実現するサポートを全力でおこなっていきます。

Incubionは、ロボットが活躍できる社会の下地作りを行う企業です。サービスロボット導入に関わる多様なプレイヤーを可視化し、マッチングを支援するWebサービス「RobotATTA!(ロボットあった！）」の開発と運営を行っています。 * * * * * * * * * * * サービスロボットは "~できる技術がある" ことと、"社会の中で実用できる" ことのあいだに大きな距離があります。どんなロボットでも、必要な時に必要な人に届かなければ意味がありません。現場に合わなければ使われません。安全に運用できなければ広がりません。私たちは、その距離を埋めることを仕事にしています。 サービスロボット業界では、ロボットを開発する人、現場に実装する技術を持つ人、ロボットを使う人、ロボットに必要な部品やインフラを用意する人、導入を支援する人、制度を整える人が、それぞれ別々に存在しています。部分ごとには前に進んでいても、全体としてはつながらず、技術はあるのに実際の普及にまで届かないことが頻繁に起こります。 私たちはこの分断を前提にしたうえで、ロボットメーカー、システムインテグレーター、行政、研究機関、そしてロボットを導入したいユーザー、それぞれと連携しながら、必要な変化を提案し、実行しています。 【事業内容】 ■ 導入支援 現場のニーズや運用条件に合ったロボットを選定し、安全性や施設連携も含めて、実際に使えるシナリオを設計。インテグレータ様と連携して導入を進めます。 ■ 実証実験の設計・実施 ユーザーのロボット導入検討に先立ち、何を検証すべきか、どのようなシナリオなら現実に近いか、どのような評価基準なら次の判断につながるかまで含めて、実証実験そのものを設計します。 ■ ユーザーリサーチと仕様改善支援 ロボットメーカーとともに実サービスの現場でユーザーリサーチを行い、その結果をロボットの仕様改善や運用改善につなげます。 ■ 実証機会・支援制度づくり 企業単独では進めにくい実証や改良を後押しするため、自治体と連携して補助制度や実証支援の仕組みをつくり、その事業の監修も行います。 ■ テストフィールド整備支援 サービスロボットの開発・評価を進めやすくするためのテストフィールド整備を支援します。 ■ 標準化・ルールづくり サービスロボットの安全性を社会の中で担保しやすくするため、ISOや業界団体とともに標準化にも関わっています。 ■ 情報サービス RobotATTA! （ロボットあった！）の運営 活用事例・製品・支援情報・ステークホルダーの情報を結びつけることで、ロボットを探す人、導入を支える人、ロボットを提供する人が、それぞれ必要なパートナーを見つけ、次の行動に進みやすくなる、ロボット情報プラットフォームを開発・運営しています。

・独自の対話AIシステムを持っており、ChatGPT等と連携させるのが可能です。 ・商用化前提の対話AI化に長けており、企画から開発・運用まで一気通貫で行ないます。創業以来の8年で公開した対話AIは8事例です。 ・音声対話のスムーズさに定評があるので、音声対話が望ましいシニア向けのChatGPT連携の音声自由対話AI製品を2026年4月に発売予定です。 ・ソニーG、日経Gが外部の大株主で、協業・協働先には電通、博報堂、日本総研、豊田通商を含めて20社以上の大企業があります。 ・自然言語処理技術者が多数在籍するのが特徴で、ChatGPT連携の音声対話AI製品をいち早くリリースしており、ChatGPT連携で悩んでいる大手AI企業やシステム会社のサポートもしています。

今、地球上のあらゆる場所で「食」の安定供給が脅かされています。激甚化する気候変動は、従来のサプライチェーン構造を根底から覆し、世界中の食品メーカーが調達にかかるリスクに直面しています。 私たちは、衛星データを活用し、全地球の農地の異変をリアルタイムで捉え、あらゆる意思決定の根拠となる「農業界・食業界の新しいOS」を構築します。産地の「今」を可視化し、生産から流通、製造までを最適に動かすこの共通基盤こそが、気候変動下でも揺るがない次世代の社会インフラとなり得ると信じています。私たちは、「食のインフラを再定義する」することで、気候変動下での食に持続性を持たせることに貢献していきます。

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